プロ野球の減額制限は意味がない？【自由契約になる権利が与えられます】

こんにちは。

こんなニュースを聞いたことはないでしょうか？

「減額制限を超える減額の提示」というのがなんとなくひっかかるポイントだと思います。

そして減額制限を超えた減額が可能なら減額制限のルールの意味あるの？と考える人もいるはずです。

そこで本記事ではプロ野球の減額制限について詳しく解説していきます。

✔︎本記事の内容

ぜひ最後まで読んでみてください。

契約更改と減額制限とは？

契約更改と減額制限はそれぞれ次のような意味を持っています。

契約更改はシーズン終了後の11-12月あたりに実施され、選手たちの来年以降の年俸が決定します。

交渉の場にはチーム編成の責任者であるGMや球団代表らが出席して年俸の査定についての説明を行ないます。

しかし中には不本意なシーズンを送ってしまった選手に対して、

• 球団側が減額制限を超える減額を提示し、
• 選手側はその減額を受け入れて契約する

という出来事が発生します。

こんなニュースを見た人は「減額制限を超える減額が認められるなら減額制限を設ける意味がないんじゃ？」と考えるでしょう。

しかし、減額制限を超えた減額は選手の同意があればOK、というルールになっているんです。

減額制限を超えた減額はOK

野球協約の第92条で減額制限について次のように記載しています。

第９２条 （参稼報酬の減額制限）
次年度選手契約が締結される場合、選手のその年度の参稼報酬の金額から以下のパーセンテージを超えて減額されることはない。ただし、選手の同意があればこの限りではない。その年度の参稼報酬の金額とは統一契約書に明記された金額であって、出場選手追加参稼報酬又は試合分配金を含まない。

（１）選手のその年度の参稼報酬の金額が１億円を超えている場合、４０パーセントまでとする。
（２）選手のその年度の参稼報酬の金額が１億円以下の場合、２５パーセントまでとする。

• 年俸が1億円を超えている→減額制限は年俸の40%まで
• 年俸が1億円以下→減額制限は年俸の25%まで

例えば年俸2億円の選手は元の年俸が1億円を超えているので減額制限は40%です。

なので次の年の年俸を提示する際は8000万円までの減額しか許されません。

しかし「選手の同意があればこの限りではない」という文言がある通り、選手側が納得するのであれば減額制限を超える減額も可能です。

減額制限というルールが存在する理由

減額制限を超えた減額が可能というルールが存在する理由は選手側と球団側双方にメリットがあるからです。

• 選手側のメリット：制限を超えた減額提示を拒否した場合、自由契約となり他球団と交渉が可能になる
• 球団側のメリット：球団財政を圧迫されづらくなる

それぞれ解説していきます。

減額制限の選手側のメリット

減額制限を超えた減額を提示された場合選手側は次の選択を強いられます。

• 減額提示に納得し所属先球団と契約する
• 減額提示を拒否し自由契約となって他球団との交渉に移る

減額制限を超えた減額を提示されたら自由契約となり他球団と交渉することが可能になるのがキモですね。

減額制限がないと球団側は無制限に年俸を下げることができますが、もしその選手がどうしても残ってほしい選手であれば一定の抑止力になります。

一方減額制限内の減額の場合は所属先球団としか交渉ができないので、お互いが納得のいく金額になるまで交渉が続きます。

これらの選択を表で表すと次のようになります。

しかしながら減額制限を超えた減額を受けるということはそれなりの理由があるため、自由契約となって他球団と交渉するにしてもリスクがあります。

他球団のどこからも声がかからなければ引退ということになりますからね。

減額制限の球団側のメリット

一方減額制限を超えた減額が可能であることの球団側のメリットは財政状況を圧迫されなくて済むということです。

もし絶対的な減額制限があれば年俸をそれ以上下げることができないので

• 他の選手を雇うお金がなくなる
• 減額制限を恐れて年俸を上げづらくなる

といった弊害が発生してしまいます。

どうしても手放したくない選手だが年俸は下げなければならないという場合は、なんとか減額制限内に収める必要がありますね。

減額制限を超える減額を提示された選手一覧

ここで減額制限を超えた減額を提示された選手を紹介します。

2020年の一覧

2021年の一覧

まとめ

本記事ではプロ野球の減額制限について解説しました。

以上です。

最後まで読んでいただきありがとうございます。